この記事には広告を含む場合があります。
記事内で紹介する商品を購入することで、当サイトに売り上げの一部が還元されることがあります。
「『アメリカNo.1時代の終焉』の広告が出てくるんだが、これって本当に大事なことなのか？」
「アメリカがNo.1じゃなくなるって本当？ S&P500に投資しているけど危険なのかな…」
『アメリカNo.1時代の終焉』の動画広告を見て、本当かどうか、またダウンロードして視聴しても良いものか悩んでいる方もいらっしゃるでしょう。
本記事では、実際にメールアドレスを登録して『アメリカNo.1時代の終焉』を視聴した結果をお届けします。
- 『アメリカNo.1時代の終焉』はわざわざ視聴する価値はあるのか？
- 動画講義の内容は真実で、本当にアメリカ株は終わりなのか？
- メールアドレスを登録することで迷惑メールがこないのか？
- メルマガは解除できるのか？
- 何かセールスされるんじゃないか？
このような気になる内容をお届けします。
以下、『アメリカNo.1時代の終焉』のビデオの結論をまとめます。
- アメリカがNo.1が終わる！と危機感を煽る動画は、正直おおげさなだと思う。
- 『アメリカは最強』という情報だけを聞いて、米国株だけを買っている人は絶対に試聴したほうが良い
- 代替案『危機から資産を守る4つのシェルター』は、ポートフォリオに組み入れる価値はある。
- 全ての資産を「S&P500」や「全世界株（オルカン）」に入れておくことは危険である。
- 米国投資をやめる必要はない。
- 参考情報として「アメリカNo.1時代の終焉」の動画講義はぜひ視聴しておくべきだと思う。
投資を始めた人の中で、完全に米国株に依存している人も多いでしょう。
「アメリカにさえ投資をしていれば」というのは数十年単位で見れば正しいでしょう。しかし、途中大暴落の危険もあるので、その時資産が半減してしまうことも可能性があります。
投資を学ぶ上で『アメリカNo.1時代の終焉』は視聴の価値はあります。
今なら完全無料
「アメリカNo.1時代の終焉」のビデオの内容を要約していきます。
アメリカは第１次世界大戦以後世界経済のNo.1として君臨してきました。
『アメリカNo.1時代の終焉』は、アメリカ一強時代が終わりを迎えるということを示唆するビデオです。
主な内容は以下の通りになります。
それぞれ要約していきます。
世界一の経済大国のアメリカは、今以下のような悲惨な状態になっているとビデオでは言われておりました。
- 64%の国民はその日暮らし
- 電力供給停止が29%、ガス供給停止が76%増加した。
- シアトルの53%が車上生活者になっている
- アメリカの万引き総額は950億ドル
- 2022年の自殺者は過去最高
- 18~45歳の死因第一位は麻薬中毒で10万人に及ぶ
アメリカって世界一の金持ち国家ではあるけど、日本以上の格差が起きてるのは事実でしょう。
日本人は貧しくても最低限の生活ができている人がほとんどですし、社会福祉が整っているので最低限の生活ができない人でも問題なく生活はできます。
アメリカは格差がただでさえ大きいのに、物価上昇率が8%なので、貧困層はまともに家を借りられなくなり路上生活者も増えてるんでしょう。
ただし、路上生活者が増えているのは一種のアメリカのブームのようなもの（ミニマリストが流行っている）ためで、ある種ブームみたいなところはあります。
車上生活でそのまま出勤するなど、意外と便利な側面もありますからね。
アメリカは現在「経済」「軍事」で世界ナンバーワンの国です。
その理由は1974年10月に当時のアメリカ大統領のリチャード・ニクソンがサウジアラビアとの間で結んだ契約が、ペトロダラーシステムです。
ペトロダラー・システムとは、アメリカとサウジアラビアの間での取り決めであり、「ペトロリアム（石油）」＋「ダラー（ドル）」からきた造語「ペトロダラー」のことです
この仕組みが1970年代から今までの異例の経済成長や軍事成長を促したと動画では語られておりました。
これによりドルが世界の石油を支配しました。
エネルギーをドルで支配したことで、ドルが世界の覇権を得ることができました。
また、石油販売で得た利益で米国債を購入する取り決めをしたことで、オイルマネーがアメリカに流れてくるようになりました。
ただし、直近ではこのペトロダラーシステムから離脱する国々が増えてきています。
そのため、ドルの価値が低下することを懸念されています。
BRICSという新興国が存在しています。
- ブラジル
- ロシア
- インド
- 中国
- 南アフリカ
これらの５カ国が「BRICS通過」を流通させる計画が進み、米ドルからの離脱を目指しているのです。
着々とその準備をしています。
そして、ドルが世界の基軸通貨の地位を失った場合は、かつてのイギリスのように経済停滞とインフレが同時に起こるスタグフレーションに陥ることになるでしょう。
スタグフレーションとは、経済が停滞しているのに物価が上がることで、給料が下がり続けるのに商品の金額が上がり、国民生活が苦しくなる状況のことです。
こうなったら、日本も影響を受け、あなたの資産が暴落してしまう可能性があります。
日本人の多くは投資信託でアメリカ株を購入しているため、その影響は計り知れないでしょう。
最終「パラダイム・レポート」というサブスクへの案内になります。
1ヶ月無料でその後は
ジム・リカーズのことは私も知りませんでした。
ですが、過去に様々な金融危機を予期してきたようで、リーマンショックやトランプ政権の誕生、ウクライナ戦争を予期していたそうです。
ウォール街で40年以上の経験を持つ金融・経済の専門家。 弁護士、経済学者、投資家、メディアコメンテータ、ベストセラー作家など複数の肩書きを持つ。 地政学に精通している彼は、地理的な条件から、軍事や外交、経済を分析することを得意としている。
出典：CIA、ホワイトハウス、国防総省が頼る情報源：ジム・リカーズ
地政学的な分析を得意としているため、戦争のような株価に大きな影響のある事象を察知する能力が非常に高いです。
2016年に発売した書籍『いますぐ金を買いなさい』という書籍を販売しています。
「金融緩和」によって金融パニックが起こり、金の価格が高騰するという言明を出しています。
そして、2022年まさにその通りに金融緩和のツケが回ってきて、株価が暴落しました。
この手の動画に出てくる人は、なんの実績があるのかわからない
2016年の金融緩和から株価の暴落までを予期していたのは非常にすごいです。
この本が出版された時に金を購入していたら、今頃倍になっています！
『アメリカNo.1時代の終焉』という動画講義を届ける会社はそもそもどんな会社n
APJ Mediaは、投資教育を専門とする会社です。
投資教育の事業をしている会社です。きっちり金融庁の「金融商品取引業者」に登録されております。
投資の手法の講座を販売している業者は多数あります。その中でも金融庁の登録なしで行なっている業者も多数あります。APJ Media合同会社は、金融庁の「金融商品取引業者一覧」に登録されています。投資助言業の資格も持っている業者です。
もちろん、登録されているから全て安心ってわけではないです。盲目的に金融庁の登録があるからって、安心してはいけません。
少なくともAPJ Media合同会社は、金融庁の審査を通過している事業者であることは間違いありません。
APJ Media合同会社のビジネスには以下の特徴があります。
- 無料でもらえる電子書籍や動画コンテンツを配布している
- その後に動画教材やサブスクの教材を販売してくる
- メルマガが送られてくる
- 得られる情報の質は非常に高い（悔しいけど）
EV戦争の覇者も「EV」という非常にホットな投資テーマを題材に普遍的に使える重要な考え方を学ぶことができます。
今なら完全無料
株式投資をしている人の大半が、[S&P500]または[オールカントリー]の投資信託を購入しています。
S&P500：アメリカの上位500社の株価に連動したインデックス
オールカントリー：日本を含む先進国および新興国の株式市場の値動きに連動する投資成果をめざすインデックス
多くの人がアメリカ株に盲信しすぎている感は否めません。
たった数十年前までは、世界の時価総額ランキングトップ10のほとんどが日本企業でした。今は跡形もないですよね。
アメリカ企業がこのままずっと繁栄し続けると考えるのはあまり良くありません。
BRICSのような新興国への投資を進める内容です。
ただし、アメリカがもうダメになるというのは完全に良くない発信だと思いますね。
仮に一時的に暴落したとしても、それは投資家にとってはチャンスです。
正直、慣れている投資家にとっては、
出た…またアメリカはオワコン言説か….
何度も何度もアメリカの成長は頭打ちだと言われてきました。
しかし、アメリカはその後も驚異的に
なぜなら、すでに世界で覇権を握っている企業がいて、さらにITやテクノロジーが
日本がバブルで凋落していったこととは訳が違うのです。
アメリカ株だけに投資することは確かにリスクがあります。
しかし、世界No.1の経済大国で安定的に経済成長を続けているアメリカ株に投資しないこともまたリスクです。
また、この動画講義ではアメリカがペドロダラーシステムを守ってきたから、アメリカは世界No.1の経済大国になったと言わんばかりに話していました。
しかし、アメリカはこの１世紀間GAFAMを筆頭とし、エヌヴィディア、テスラ、他にもウォルマートやマクドナルド、コカコーラなど世界を代表する企業を輩出してきました。
つまり、シンプルにアメリカは金を稼ぐ能力がめちゃくちゃあるため世界一の経済大国になっています。
アメリカがNo.1になった理由はたった1つの原因ではありません。
新興国への投資を進める内容でした。
しかし、新興国投資は米国株への投資よりもリスクが高いことを理解するべきです。
また、新興国への投資とはいうものの、BRICSのうち中国はデフレに突入し、株価も振るわないでしょう。
つまり、アメリカほど投資しやすくリターンも見込める国はないので、なかなか他の国がアメリカ株投資の代わりになることはありません。
「アメリカNo.1時代の終焉」の動画講義はやや恐怖を煽りすぎている感は否めません。
ただし、この講義で解説されている、「アメリカNo.1時代」が崩れる可能性は十分にありますし、そうなった時のダメージは計り知れません。
日本人の場合は「ドル」の為替リスクと、「米国株」の株価下落リスクの両方があります。
米国株を保持している人は、この二重のダメージを受ける可能性があることを理解しておく必要があります。
また、危機はチャンスになり得ます。
コロナショックの時も、株価が大きく下落したことで、その時に株を仕込んだ人は一気に資産を数倍にすることに成功しています。
正しく恐怖を持っていることで、ピンチをチャンスに変えることができます。
- 「パラダイムレポート」のセールスをされる
- メルマガが届くようになる
この2点です。
30日間無料お試しができて、その後に課金される契約のセールス動画が始まります。
えぇ〜、セールスされるの嫌だな〜
じゃあ、メールアドレス登録するのやめようかな….
このように思う人もいるかも知れません。
しかし、パラダイムレポートは強制的に契約しなければならないものではありません。ビデオを閉じれば契約の必要はありません。メルマガもすぐに解除できます。
- パラダイム・レポートを購入しない
- メルマガを登録解除する
パラダイム・レポート時代非常に良いレポートなので、投資をしている人は購入を検討してみても良いでしょう。
メルマガも無料で有益な情報を得られるので、購読しておくだけで特に料金は発生しないのでおすすめです。
嫌なら購入しなければOKです。
特にリスクなし。
今なら完全無料
